<お金の教室>日本の株価指数について①

日本の株価指数(インデックス)とは?
株価指数とは、株式市場全体あるいは特定の銘柄グループの株価を平均化して、1つの数値に集約したものです。それらは一定のルールで計算が行なわれ、算出された数値が株価指数になります。
日本では、代表的な株価指数として「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などがあります。これらの指数は、株式投資をするうえで大変重要な指標となっています。
しかし、それぞれ計算方法が異なるために数値の意味も異なってきます。 そこで、それぞれの指数の特徴や違いをよく確認し投資を行いましょう。
経済全体の動向を知るためには、これら株価指数の意味を知ることが大切です。
日経平均株価とは?

日本で最も代表的な株価指数です。日本を代表する株価指数として国際的にも広く認められており、日経平均株価を原資産としたデリバティブ取引も非常に豊富です。
東京証券取引所プライム市場上場銘柄の中から、流動性(取引の活発さ)などを考慮した225銘柄が採用され、定期的に入替が行われます。算出開始は1950年9月7日です。
日経平均株価の算出方法は?
構成銘柄の株価の合計を「除数」で割って算出する株価平均型の指数です(厳密には、各銘柄ごとに設定されたみなし額面に基づいて換算された上で合算されます)。構成銘柄の入替時には、除数を調整し指数の連続性を保つようにしています。
225銘柄の入れ替え時期は?
毎年4月の第1営業日と10月の第1営業日です。市場の流動性や、業種ごとのバランスを考慮し定期的に見直されています。経営統合や上場廃止などの理由により欠員が出る場合には適宜入れ替えが行われます。
日経平均株価への投資方法 ・ 活用方法は?
日経平均株価への投資方法としてETF(上場投資信託)や投資信託を活用する方法があります。具体的には日経平均株価に連動する投資成果を目指して運用を行うETF(上場投資信託)や投資信託に投資をする方法です。
日経平均株価は、株価が大きい銘柄(値がさ株)の影響が大きい
日経平均株価は、ほぼ単純平均に近い算出方法を採用しています。そのため、それぞれの銘柄の時価総額よりも、株価そのものの大きさが指数に与えるインパクトを左右する傾向にあり、市場全体の動きを必ずしも反映しないことがあります。
日経平均株価とTOPIXのパフォーマンスに差があるときは?
この2つの株価指数のパフォーマンスに差があるときにはどう考えればよいのでしょうか?
下に、その解釈の例をあげてみました。
日経平均株価の上げ幅がTOPIXを上回るとき
- 株価が高い特定の銘柄の上げ幅が大きい
- 電気機器や情報・通信業などハイテク関連銘柄の上げ幅が大きい
TOPIXの上げ幅が日経平均株価を上回るとき
- 銀行、証券、商社、鉄鋼、陸運、電気・ガスなど、いわゆる伝統的な業種の上げ幅が大きい
- 時価総額が大きい銘柄の上げ幅が大きい
この2つの関係を分析するときに用いられるのがNT倍率です。NT倍率とは日経平均株価をTOPIXで割ったものです。景気の拡大局面では敏感に反応する業種のウェイトが高い日経平均株価の上げ幅がTOPIXを上回り、その結果としてNT倍率が上がる傾向にあると言われており、景気の転換点を測る指標とされてきました。
最近では、日経平均株価における特定の銘柄の影響が大きくなっているため、中長期的な指標としてはあまり参考にはならなくなっているという意見もあるようです。ただしその一方で、短期的な収益を狙い先物やオプションを活用する投資家からは、一定の注目を集めているようです。
ご注意事項
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
重要な開示事項(利益相反関係等)について
<手数料等及びリスク情報について>
- 株式の取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客様の取引コース、取引チャネルにより異なることから記載しておりません)。株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面をご確認ください。
金融商品取引法に係る表示はこちら
ETF/ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF/ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF/ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
- 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト)
- ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
- その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。